まだまだ終わらない?仮想通貨が今後伸びると言われる理由とは
日常生活において目にする機会も増えてきた仮想通貨ですが、流出事件や詐欺事件などのネガティブな話題のせいか、将来性に不安を感じている人も少なくありません。
そこでこの記事では、まだまだ仮想通貨が伸びると考えられる理由についてご紹介します。
「仮想通貨はもう終わりなのではないか」と考えている人や不安に感じている人は、ぜひ最後までチェックしてください。
■なぜ仮想通貨はもう終わりと言われるのか
そもそも、なぜ仮想通貨はもう終わりなのではと心配されるようになったのか、それには2018年に起きた仮想通貨の大暴落が関係していると考えられます。
まずは仮想通貨が終わると言われた原因について説明していきましょう。
・バブルが弾けた
将来性があると言われていた仮想通貨は、実用化もまだ本格的にされていない段階から価格が上昇しており、2017年頃はバブル期のようになっていました。
仮想通貨に関するニュースや、「億り人」と呼ばれる仮想通貨で資産を築いた人を目にする機会も多くなったことで、一般的な知名度も急上昇しました。
そして、仮想通貨についてよく知らない人も機会に乗じて買い求めるような状況になったのです。
しかし、実態に見合った価値以上に価格が上昇し続けるのは難しく、ついに2018年にバブルが弾けてしまったのです。
その結果、仮想通貨は大暴落し多くの人が手放したため、現在も価格が上昇しにくい状況が続いていると言われています。
・取引所のセキュリティー不安
2017年以降、国内外を問わず世界中で仮想通貨の流出事件が発生したことも価格下落の原因の一つです。
仮想通貨は硬貨や紙幣のように目に見える通貨ではなく、あくまで電子データとして存在している通貨です。
そのため、ハッキング被害に遭うことがあり、現に2017年以上は被害が相次いだために取引所のセキュリティーはどうなっているのかと不安視する声が高まりました。
そして、その結果仮想通貨を売却する人が多かったため、価格の下落につながったのです。
現在はどの取引所もセキュリティーを強化しているため、ハッキング被害も減少傾向にあると言われています。
・仮想通貨への規制強化
仮想通貨は流出事件や詐欺事件が多発したことで、政府による規制が強化されたことも価格が下落した理由の一つに挙げられます。
例えば、中国やインドでは仮想通貨取引に関して厳しい姿勢を見せたことから、「各国の法規制によって仮想通貨の流通が阻害されるのではないか」といった不安が広がり、その結果暴落につながりました。
他にも韓国では、仮想通貨に対する行き過ぎた投資に危機感を覚えた政府が「国内にある取引所を全て閉鎖する」と発言したように、各国の規制が厳しくなったことが大きな影響を与えたとされています。
しかし、現在ではこれらの国々でも規制が緩和され、取引できるようになってきています。
ここまで見るとわかるように、2018年に大暴落した原因は仮想通貨そのものではなく、複数の要因が複合的に合わさった結果です。
したがって、理由を理解すれば価格は大暴落したものの、「仮想通貨が終わり」ということはないと言えます。
■仮想通貨が今後も伸びると言われる理由
一度大暴落した仮想通貨ですが、実際は価値が上昇していくと言われています。
そこで、ここでは仮想通貨が今後も伸びると割れる理由について詳しく解説していきます。
・大手企業の参入
大手企業も続々と仮想通貨市場へ参入しています。
大手企業が参入することで、仮想通貨の知名度アップはもとより、より良いサービスの提供が期待されます。
そのため、仮想通貨へ興味を持つ人はもちろん投資する人も増え、仮想通貨の価格が上昇するのではと予測されます。
また、大手企業が仮想通貨市場に参入するのは、その将来性に期待しているからだと見ることもできます。
こうした理由から大手企業の参入は、仮想通貨の価格上昇に大きな影響を与えると期待されています。
・仮想通貨の実用化
まだまだ時間がかかりそうではあるものの、今後の実用化に向けて着々と準備は進められています。
実用化が進めばその分仮想通貨の価値も上昇し、価格もアップするのではないかと言われています。
中でも特に存在感のあるビットコインは、着々と支払いに対応した店舗が増えており、今後さらに増えるのではと予測されています。
他にも、技術的評価の高いイーサリアムは、企業が活用したシステムの実用化を進めています。
さらにリップルは大手金融機関と協力し、送金サービスに力を入れるのではと今後の活躍が期待されています。
まだまだ数多くの問題を解決する必要がありますが、本格的な実用化に向けて確実に前へ進んでいます。
日常生活で仮想通貨が使われる機会が増えれば触れるほど、知名度や価値はさらに高まり、価格の上昇が期待できます。
・機関投資家の参入の可能性
機関投資家とは、顧客の資金を運用・管理する法人投資家のことです。
生命保険会社や損害保険会社、信託銀行や年金基金もこれに該当します。
日本ではまだ認められていないものの、仮想通貨ETFが証人されれば機関投資家が参入し、仮想通貨の価格がより高まるのではと期待されています。
ちなみにETFとは「上場投資信託」ことで、仮想通貨ETFとはいくつかの仮想通貨の値動きに連動した運用結果を目指すETFです。
ETF上場している金融商品のため、株式と同じように証券取引所で売買します。
そのため、仮想通貨ETFは仮想通貨取引所に口座がなくても仮想通貨に間接的に投資することが可能です。
上場するには厳しい審査をクリアしなければいけませんが、アメリカでは「ビットコインETF」の承認を申請しようとする動きが活発になっています。
もしも承認されれば、金融商品として認められたことになるため、より信頼性も高まり、更なる投資家の参入が期待できます。
・明るい話題が多い
機関投資家として強い発言力を持つトーマスリー氏をはじめ、セキュリティソフトウェアで名を馳せるマカフィー社の創業者であるジョンマカフィー氏など、早々たる顔ぶれが今後ビットコインの価格は上昇すると予測しています。
もちろん、こうした発言は希望的観測も含んだものであり、確実に上昇するとは言えません。
しかし、仮想通貨で莫大な利益を得たことで知られるウィンクルボス兄弟にしてもビットコインの価格は今後さらに高まるなど、ポジティブな見方をしている著名人が多いのも事実です。
大暴落するのではと将来性に不安を感じる人がいる一方で、さらに価格が上昇すると期待している人も多くいることも覚えておくと良いでしょう。
今回は、仮想通貨が暴落した原因と今後伸びる可能性について解説してきました。
2018年の大暴落により「仮想通貨は終わった」と捉える人も少なくありませんでした。
しかし、大暴落した原因はいずれも仮想通貨そのものとは関係のない要因だったのです。
そのため、現在は実用化が進んだり、大手企業が参入してきたりといった理由からまだまだ価格が上昇し伸びるだろうと期待されています。
もちろん、世界的な不況やさらなる仮想通貨の流出事件や規制強化など、様々な要因によって、今後下落する可能性がないとは言い切れませんが、一時的に下落することはあっても、長い目で見れば上昇傾向にあると将来性に期待する声は多いです。
ただし、未来を確実に予想することはできません。
投資をする際は情報収集を慎重に行った上で判断することが大切です。